コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料
１．コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料の形式
コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料は、研修参加者が理解しやすいように、パワーポイント（ppt）やpdfなどによるスライド形式で作成することが一般的です。また、スライド内にイラストや画像を用いたり、動画やdvdなどのツールを利用することも有効です。
コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料は、研修の際にプリントアウトしたり、事前にメール添付でpptやpdfのファイルを送付することが一般的ですが、分量や容量が大きくなってしまう場合には、参加者が直接ダウンロードできるようにすることも検討しましょう。
２．eラーニングと集合研修
コンプライアンス研修のテキスト・資料・教材の作成にあたって、まず考慮しなければならないのが研修の方式です。eラーニングと集合研修のどちらの方式にするかによって、テキスト・教材・資料の内容も変わってきます。
eラーニング場合は、システムを利用したコンテンツや機能を盛り込むことができるというメリットがありますが、システムによっては教材の作成に技術的な知識や多額のコストがかかるというデメリットがあります。一方、集合研修の場合は、グループ討議などの参加者参加型のコンテンツを盛り込みやすいというメリットがあります。それぞれの方式の特徴を踏まえた上で、最適なテキスト・教材・資料を準備するようにしましょう。
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３．コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料の作成のポイント
正確さ
コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料は、内容が正確であることが何よりも重要です。自社の社内規程はもちろん、法令や判例についても正確に理解した上で、盛り込むようにしましょう。また、他社の事例についても、表面的な事実関係だけでなく、原因や背景についても十分な分析を行った上で、正確に伝えることが大切です。
わかりやすさ
コンプライアンス研修のテキスト・教材・資料には、内容のわかりやすさも必要です。特に、法令や判例は難解な上に、事業部門の社員には馴染みがない場合が多いので、研修参加者の理解度を高めるため、現場で実際に起こりうる具体的な事例や、図やイラストを盛り込むなどの工夫が求められます。
面白さ
コンプライアンス研修は、どうしても内容が退屈になってしまいがちです。また、研修参加者も義務としてやむをえず参加していることが多いので、モチベーションも上がりにくくなります。研修参加者のモチベーションを高めるため、クイズやグループワークを盛り込むなど、研修参加者が主体的に参加することができるような工夫が求められます。
４．社内作成と外部委託
コンプライアンス研修の資料・教材を準備するには、社内で教材を作成する方法と社外に教材の作成を委託する方法があります。さらに、社外に教材の作成を委託する場合には、既存の教材を購入する方法と、研修の作成だけでなく講師を含めて委託する方法があります。それぞれの方法のメリットとデメリットを踏まえた上で、教材の作成方法を決定しましょう。
（１）社内で教材を作成する場合
社内で教材を作成する場合は、法務やコンプライアンス部門の担当者が作成することが一般的です。社内で教材を作成するメリットとしては、自社の事情や業務内容を反映した内容にできること、作成費用がかからないことがあります。一方、デメリットとしては、教材を作成する担当者の負担が大きいこと、法律などの専門的な内容を正確に反映するのが難しいこと、教材の内容がマンネリ化しやすく、参加者が緊張感やモチベーションを持ちにくいことなどがあります。社内の担当者による教材作成を行う場合にも、できるだけ外部の弁護士やコンサルタントの指導を受けるとよいでしょう。
（２）外部に教材の作成を委託する場合
外部に教材の作成を委託する場合には、既存の教材を購入する方法と、教材の作成だけでなく講師を含めて委託する方法があります。
外部から既存の教材を購入する場合
既存の教材を購入するメリットとしては、教材作成についての担当者の負担が少ないこと、法律などの専門的な内容も正確に反映しており、ビジュアルなども工夫されていて見やすいことがあります。一方、デメリットとしては、テーマが汎用的な内容に限られてしまうこと、購入費用がかかることがあります。また、自社の事情や業務内容を反映したものではないことや、講師自身が作成した教材ではなく、教材と社内の講師の研修内容がずれてしまう場合もあります。これらのデメリットを解消するためには、外部に教材の作成だけでなく、研修の講師を委託することが有効です。
外部に教材作成・講師を委託する場合
外部に教材作成・講師を委託するメリットとしては、担当者の負担が少ないこと、教材と講師の研修内容も一致していることなどがあります。一方、デメリットとしては、自社の事情や業務内容を反映したものではないことや、講師料が必要となることがあります。外部に教材作成・講師を委託する場合は、研修の目的や自社の現状を詳しく説明したり、十分な資料の提供を行うなど、研修を単に外部に丸投げにするのではなく、協力してよりよい研修を作り上げていくという姿勢でのぞむことが大切です。
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